• 福祉用具貸与

三和レンタル株式会社

〒224-0057 横浜市都筑区川和町2494-6

TEL
045-929-0841
FAX
045-929-0842
空き情報
介護保険事業所番号
1473800439
指定年月日
2003年02月01日
指定有効期限
2027年01月31日
最終更新日
2023年04月02日
管理者
鶴戸 王久
窓口担当者
法人名
三和レンタル株式会社
メールアドレス
kaigo@e-srk.co.jp
併設サービス

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利用交通手段

田園都市線・市ヶ尾駅から中山行き、川和高校行きバス『川和町』バス停下車0分。横浜市営地下鉄グリーンライン・川和町駅から川和公会堂前バス停より市ヶ尾方面行きバス『川和町』バス停下車0分

事業所概要
生活保護指定の有無
あり
最新トピックス
1.ビーズバッド  ベッドにいる時間が長い方用に、超微粒子を採用した「抱き枕」のレンタルを始めました。超微粒子なのでお体にフィットし、「床ずれ」の予防にとても効果的です。超微粒子なので蒸れにくい特徴もあります。 2.軽介護度(要支援1.2、要介護1)の方に朗報  介護保険改正に伴い、必要なのにベッドや車いすが介護保険上貸与が出来ない方のために、三和レンタルから4つのご提案。お問い合わせください。
営業時間(平日)
9時00分~18時00分
営業時間(土曜)
9時00分~18時00分
営業時間(日曜)
時分~時分
営業時間(祝日)
時分~時分
その他の年間休日
日曜・祝日
営業時間に関する特記事項
月曜日から土曜日までとし、祝日は営業しない。 ただし、年末年始休暇の12月30日から1月3日と夏季休暇の8月13日から8月15日を含む5日間を除く。 営業時間は午前9時から午後6時までとする。 ただし、電話等により24時間連絡が可能な体制とする。
評価実施の有無
なし
利用者意向の把握
なし
損害保険加入の有無
あり
苦情対応窓口(電話番号)
045-942-3101
事業所の特色
今すぐ!でも間に合わせます。後日、ではなく、今日お届けできる体制を整えています。1.カタログに載っていない福祉用具でも、ご利用者様からのご要望で新しく購入してレンタルさせていただく準備があります。(お問い合わせください。)2.日曜日や祝日のご希望があればお申し付けください。対応させて頂きます。3.お試し期間は無料です。お気軽にご相談ください。
法人情報
法人名
三和レンタル株式会社
法人代表名
鶴戸 夢久 
法人住所
〒224-0057
横浜市都筑区川和町2315-1
法人電話
045-942-3101
法人ホームページ
http://www.e-srk.co.jp/
サービス内容
共生型サービスの該当有無
サービス提供地域
横浜市都筑区、横浜市緑区、横浜市青葉区、横浜市港北区、横浜市旭区、川崎市、大和市、町田市
取り扱い機器数
274
展示用品種類数
30
従業員数

福祉用具専門相談員

常勤非常勤
福祉用具専門相談員21
要介護度別利用者数

要介護度別利用者数(要介護度1)

要介護1要介護2要介護3要介護4要介護5合計
要介護度別利用者数341511077958429
利用料金等
搬入に必要な費用
通常の事業の実施地域を越えて行う事業に要した交通費は、通常の事業の実施地域を越えた所から公共交通機関を利用した実費を徴収する。 なお、自動車を利用した場合の交通費は次の額を徴収する。 通常の事業の実施地域を越えた所から、片道分を1キロメートルあたり100円 搬入に特別な措置が必要な場合(クレーン車使用など)の費用はその実費を徴収する。 前各項の費用の支払いを受ける場合には、利用者又はその家族に対して事前に文書で説明をした上で、支払に同意する旨の文書に署名(記名押印)を受ける。 利用料等の支払いを受けたときは、利用料とその他の利用料(個別の費用ごとの区分)について記載した領収書を交付する。 法定代理受領サービスに該当しない事業に係る利用料の支払いを受けた場合は、提供した事業の内容、費用の額その他必要と認められる事項を記載したサービス提供証明書を利用者に対して交付する。
キャンセル料徴収状況
なし
評価情報

評価情報

実施年度評価種類評価結果
サービス内容
ケアプランデータ連携システム(国保中央会)の利用登録の有無
なし
サービス内容
サービス提供地域等
サービス提供地域
横浜市都筑区、横浜市緑区、横浜市青葉区、横浜市港北区、横浜市旭区、川崎市、大和市、町田市
取り扱い機器数
274
展示用品種類数
30
福祉用具試用の有無
あり

配送業務の委託(一部実施)

一部実施全て実施
配送業務の委託(全て実施)ありなし
サービス内容
提供実績

車いす

提供実績
車いすあり
特殊寝台あり
床ずれ防止用具あり
体位変換器あり
手すりあり
スロープあり
歩行器あり
歩行補助つえあり
認知症老人徘徊感知機器あり
移動用リフトあり
自動排泄処理装置あり
要介護度別利用者数

要介護度別利用者数(要介護度1)

要介護1要介護2要介護3要介護4要介護5合計
要介護度別利用者数341511077958429
事業所の特色等
事業所の特色
今すぐ!でも間に合わせます。後日、ではなく、今日お届けできる体制を整えています。1.カタログに載っていない福祉用具でも、ご利用者様からのご要望で新しく購入してレンタルさせていただく準備があります。(お問い合わせください。)2.日曜日や祝日のご希望があればお申し付けください。対応させて頂きます。3.お試し期間は無料です。お気軽にご相談ください。
従業員数

福祉用具専門相談員数

常勤非常勤
福祉用具専門相談員21
福祉用具専門相談員が有している資格

介護福祉士

常勤非常勤
介護福祉士00
介護職員初任者研修00
業務に従事した経験年数

1年未満

福祉用具専門相談員常勤非常勤
1年未満00
1年以上5年未満00
5年以上30
前年度1年間に退職した従業員数

福祉用具専門相談員

常勤非常勤
福祉用具専門相談員00
利用料金等
利用者負担額

車いす

最低の額最高の額
車いす200円2500円
特殊寝台貸与時600円1200円
床ずれ防止用具400円1000円
体位変換器50円900円
手すり50円1700円
スロープ50円1000円
歩行器150円700円
歩行補助つえ50円100円
認知症老人徘徊感知機器600円600円
移動用リフト1000円4500円
自動排泄処理装置3800円3800円
その他
搬入費用について
通常の事業の実施地域を越えて行う事業に要した交通費は、通常の事業の実施地域を越えた所から公共交通機関を利用した実費を徴収する。 なお、自動車を利用した場合の交通費は次の額を徴収する。 通常の事業の実施地域を越えた所から、片道分を1キロメートルあたり100円 搬入に特別な措置が必要な場合(クレーン車使用など)の費用はその実費を徴収する。 前各項の費用の支払いを受ける場合には、利用者又はその家族に対して事前に文書で説明をした上で、支払に同意する旨の文書に署名(記名押印)を受ける。 利用料等の支払いを受けたときは、利用料とその他の利用料(個別の費用ごとの区分)について記載した領収書を交付する。 法定代理受領サービスに該当しない事業に係る利用料の支払いを受けた場合は、提供した事業の内容、費用の額その他必要と認められる事項を記載したサービス提供証明書を利用者に対して交付する。
キャンセル料徴収状況について
なし
介護報酬加算情報
適用開始年月日
2005年09月26日
特別地域加算
なし
中山間地域等における小規模事業所加算(地域に関する状況)
非該当
中山間地域等における小規模事業所加算(規模に関する状況)
非該当
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  • 加算情報については、「加算情報等」のタブを参照ください。
  • 事業所の最新情報については、直接事業所にお問い合わせください。

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